チャットレディの確定申告では、経費として認めらる費用が非常に多いです。
経費が多いと所得税が減るため、しっかりと経費管理を行うことで所得税の負担を軽減できます。
今回は、チャットレディの確定申告の経費について解説します。
チャットレディの主な経費 | 勘定項目別の一覧表
チャットレディの主な経費を勘定項目別にまとめました。
チャットレディの確定申告は会計ソフト等で勘定項目ごとに経費管理すると、確定申告が楽になります。
経費の内容 | 勘定科目 | 経費計上額 | 備考 |
---|---|---|---|
インターネット回線 | 通信費 | 一部 | 業務利用分のみ |
スマホ代 | 通信費 | 一部 | 私用と按分 |
PC・スマホ本体 | 消耗品費/減価償却費 | 一部 | 業務利用分のみ |
ウェブカメラ・照明・マイク | 消耗品費 | 全額 | 業務専用で使用 |
電気代 | 水道光熱費 | 一部 | 業務時間分を按分 |
家賃 | 地代家賃 | 一部 | 使用面積・時間で按分 |
衣装(ランジェリー・コスプレ等) | 消耗品費 | 全額 | 業務専用で使用 |
化粧品・メイク用品 | 消耗品費 | 一部 | プライベート利用と按分 |
美容院・ネイル・エステ | 雑費 | 一部 | 業務用イメージ維持分 |
宣材写真・スタジオ代 | 広告宣伝費 | 全額 | 業務用として明確 |
銀行振込の振込手数料 | 支払手数料 | 全額 | 報酬振込時に発生 |
税理士・会計ソフト | 支払手数料/雑費 | 全額 | 業務上の必要経費 |
交通費(面談・撮影など) | 旅費交通費 | 全額 | 業務に直接必要 |
チャットレディの経費は証拠と正当性があれば認められる
チャットレディの経費にできるかどうかの判断は、証拠と正当性があればOKです。
税務調査を受けた場合に「これが経費の証拠です。経費の正当性はこうです。」と説明できれば問題ありません。
経費の証拠はレシートや領収書を保管する
経費は証拠がなければ認められないため、全ての経費のレシートや領収書を保管しましょう。
税法では帳簿書類を保存する義務があり、「前年の所得が300万円以下は5年間」「前年の所得が300万円以上は7年間」保管しなければなりません。

経費の証拠は所得税確定申告時に税務署へ提出する必要はありません。
確定申告書には各収入の記入欄に「経費」という項目があるため、そこに経費の金額を書くだけでOKです。
経費の正当性は口頭説明でOK
経費の正当性はノートなどに細かく文章で書いて保存する必要はなく、税務調査で聞かれた場合に領収書等の証拠を見せながら口頭で説明すればOKです。
チャットレディ経費の按分の考え方
家賃など一部の経費は全額を経費にできないため、按分で正当性のある金額だけを経費にしなければなりません。
按分とは
按分(あんぶん)とは、プライベートと仕事で共通して使っている費用を「業務で使った割合」に分けて経費に計上することを言います。
例えば、スマホの月額料金10,000円を按分計算する場合、月トータルで仕事に4割を使っているなら、「10,000円」÷「4割」=「2,500円」として経費計上します。
按分には明確な計算方法がない
按分には国が定める明確な計算方法がないため、自分で正当な金額を計算して経費計上するのが原則です。
説明が合理的で正当性があるかどうかがポイントになるため、割と曖昧でも認められることは多いです。
電気代の経費を按分計算する場合
例として、私が4年間所得税の確定申告で電気代を按分計算した方法をご紹介します。
①毎日電気を使う部屋数をピックする
⇩
②「毎月の合計電気代」÷「毎日使っている部屋数」=「チャトレで使っている部屋の電気代の経費」
⇩
③電気代が合計10,000円、3部屋あって1部屋が仕事部屋の場合、「10,000円」÷「3部屋」=「3,333円」
この按分計算で1度も税務調査を受けなかったため、正当性が認められたということです。
他にも部屋数ではなく仕事で使った時間で計算しても正当性は認められるでしょうし、同じ電気代でも人によって按分の計算方法は様々です。
重要なのは仕事で使った割合の正当性を示すことです。
按分計算に困ったときは税務署に電話して聞くのがおすすめ
初めての確定申告では経費の按分計算に迷うと思いますが、困ったときは税務署に電話して聞くのが一番早いです。
「自宅でインターネット関連の仕事をしてます。
毎月の部屋の電気代を経費にしたいのですが、正当性のある経費を計算するために案分計算のやり方を教えてください。」
このように説明すれば、税務署職員が丁寧に按分計算の方法を教えてくれます。
まとめ | チャットレディは経費の種類が多くて節税しやすい
チャットレディは電気代やネイル代など、認められる経費の種類が非常に多いです。
「経費にできるかな?」と判断に迷う費用のほとんどは按分計算がポイントになるため、正当性のある按分計算を考えることが大切です。
困ったときは税務署に聞けばすぐに解決できるため、経費にできないと思い込まず、税務署に確認しながら経費にできる費用は全て経費にするのがおすすめです。